医師法とヒポクラテスの誓いと日本国憲法と無有百姓オオミタカラ手伝い仏法

【医師法とヒポクラテスの誓いと日本国憲法と無有百姓オオミタカラ手伝い仏法】

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 新倉将之[横田基地 LIVE もうすぐラリー　トランプは正しい UFOの報告書]

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豊岳正彦

日本の食べ物は世界一美味しい。

だから日本人が世界一幸せなのです。

そして、海の塩と山のお茶でウイルスを全部シャットアウトして世界一食べ物を美味しく有難く頂きますと食べている幸せな日本人が、

いただきますごちそうさまと手を合わせるその手で有り余る幸せを世界中の人に笑顔とお手伝いで直に分けてあげることができるのです。

豊岳正彦

全て人が集まる場所では全員にほうじ茶を出して飲ませてあげればそれだけでウイルスは全部体内に入ることができません。

体内に入らずに体外の腸管粘膜表面で作用するノロウイルスやロタウイルスも、消毒剤を呑むことはできませんがほうじ茶ならいくらでも飲めるので、

ほうじ茶をこまめにたくさん飲んでおけば腸管内のウイルスも全部不活化して、不活化されたウイルスは空気感染も接触感染も起こらなくなります。

つまり、ノロやロタや豚コレラや口蹄疫ウイルス感染症が発生した飲食店や養鶏場養豚場肉牛牧場に対する保健所の営業停止は全くの冤罪ですね。

（細菌性食中毒は営業停止が疫学上防疫措置として絶対に必要です）

ノロやロタで15歳以上60歳までの強壮な成人はほうじ茶を呑んでおけばまず脱水症になることがないので死にません。

ノロやロタで病院へ行く必要があるのは15歳未満の子供や60歳以上の高齢者で、

これは下痢と嘔吐で重症の脱水症が急激に発症して命を失うからです。

（この急激な脱水症の時にイオン飲料やスポーツドリンクを飲むことは急死に直結するので絶対禁忌です。これは熱中症や熱射病と同じ病態なので別に述べます）

脱水症に対する救急治療は生理食塩水とビタミンCとメイロンとビタミンBの急速経静脈輸液が救命に必須の救急治療となります。

救急病院の使命は救命救急ですから、老若男女全員脱水症の兆候が見られればいつでもすぐに救急車を呼んで、救急病院へ迅速に救命治療を受けに行ってください。

救急病院で医師が救命に失敗して死亡すれば直ちにカルテを保全してください。

医師の任務はまず第一に救急救命即ち命を助けることにあるのです。

これは医師法第一条に宣言されている医師としての第一の責務です。

医師法は特別刑法だから、医師が救命の任務に失敗すれば刑事責任を問われるのです。

これにより、救急受診して死亡した人の病院の診療記録すなわちカルテを刑事責任追及の証拠となるので、

ご遺族が正式にカルテ保全命令で証拠確保することが医師の刑事責任を正しく追及するうえで最も大事な理由になります。

患者遺族のカルテ保全と開示請求を病院も医師も断ることができません。

断れば医師法という特別刑法の証拠隠滅罪で現行犯逮捕されますからね、医師と病院を110番で告発すればよい。

コロナウイルスで死亡したと病院が説明した時も同じことです。

ご遺族は直ちにカルテを保全してすべてのカルテを開示請求してください。

そのあとは刑事司法が捜査して起訴します。

起訴しなければ検察審査会で検察の職務怠慢汚職の罪を刑法で告発してください。

直ちに懲戒解雇と内乱罪で逮捕検挙できます。

これと全く同じことがワクチン接種後急死者のご遺族にも実行できます。

日本国内は全国一律に必ず救急車で救急病院を受診するシステムですから、

ワクチン接種と死亡との間に医学的な因果関係不明と医師が告げても、

刑法の因果関係は医学の因果関係とは全く無関係に、

人が死亡したら必ず加害者と凶器と被害者があるのみなのです。

つまり刑法では証拠第一主義で加害者を犯人であると認定する「相当因果関係」が証明されれば犯罪者を逮捕起訴有罪にできるのです。

そして医師法は特別刑法であり、あらゆる診療を行う上で刑法の違法性を阻却するためには、

医師法第一条を刑事責任を負って完全に守らなければならないのが医師免許医師なのです。

だから医師免許医師は憲法も刑法も民法も商法も医師法の下であらゆる分野のあらゆる法律に通暁していなければ医業や医行為を正しく遂行することができないのです。

現在それを達成している本当の医師免許医師はこの世で私ただ一人ですが。

ですからワクチン接種後に死亡診断された被害者のご遺族の皆さんは、

直ちにワクチンを接種した病院医師の接種前診察カルテと、救急搬送され死亡診断した病院でのカルテをすべて証拠保全して開示請求して手元に持っておいてください。

そうしてカルテを証拠に医師と病院を医師法違反で刑事告発すれば、

あとは刑事司法が国の公金で犯人を検挙して起訴して刑事罰を与えることになります。

医師と病院と厚労省の刑事犯罪が確定すれば国（厚労省）と医師と病院に対して刑事犯罪被害者として莫大な損害賠償請求ができると憲法17条に書いてあります。

日本国憲法を守ることが日本国民の神聖な責務ですから、

日本人の皆さんお互いに地球上のどこにあっても生きている限り日本国憲法を常に尊重して擁護しませう。