父母の大慈悲日本国憲法で戦争犯罪者を現行犯逮捕する

父母の大慈悲日本国憲法で戦争犯罪者を現行犯逮捕する

hougakumasahiko.muragon.com/entry/520.html

六法全書を持ち歩いて常に開いて憲法を読みながら日常社会の人の動きを観察してください。法律に習熟できます。憲法を知る人は憲法を守り、憲法を守る人を憲法が守ってくれます。

昭和64年の古い六法全書を安く買って持ち歩いて読む。これが学問修道です。

０）ウイルスが分かっているのはインフルとパピローマだけだろう

まずウイルスの遺伝子は短すぎる。細菌は人間と同じ細胞生物だから遺伝子が長いし、培養して数を増やすのも簡単だから、遺伝子が容易に特定できる。結核菌の存在を示すPCRが臨床で使われた最初であるが、菌の生死はわからない。だから活動性結核の判定はできない。ここで大事な点は結核菌の遺伝子を特定するためには培養が必要という点である。最初に結核菌の遺伝子を決めるとき菌を培養して数を増やして遠心分離して抽出して特異遺伝子コード配列を決めるのだ。ウイルス特異遺伝子配列も同じ方法で求める。インフルワクチンとHPVワクチンにはウイルス抗原が入っているがコロナワクチンの中にウイルス抗原は全く入っていない。それは、ウイルスが培養できるか否かによってウイルスの遺伝子が特定できるかできないかが分かれるからである。インフルは有精卵で爆発的に培養できる。ぱぴろーまはいぼだからいぼの芯に莫大な量ウイルスがぎっしり詰まっている。この理由でインフルワクチンと子宮頸がんワクチンにはウイルス抗原が入っており、迅速検査抗原キットも作れるのだ。これに対しコロナやエイズやエコーやコクサッキーは培養して増やす方法が無い。増やせなければ取り出せない。取り出せなければ遺伝子配列はわからない。

この理由でPCR検査にもコロナウイルスが入っていないのだ。

キャリーマリスが禁止したのと違う理由でコロナのPCRもワクチンも嘘八百捏造検査と嘘八百殺人ワクチンなのだ。

子宮頸がんワクチンにはウイルスと子宮横紋筋細胞と神経細胞を破壊する工業毒を添加してあり、

コロナワクチンには同じ工業毒が入っていてウイルスが入っていないのである。

これがコロナワクチンが純粋な殺人ワクチンであり、感染防御免疫が全く形成されない理由である。コロナワクチンを島津製作所のノーベル賞質量分析器にかけたらウイルスはゼロで金属毒が検出されると推定する。

Q.E.D

これを踏まえて、

１）NHKイスラエルモサドワクチン殺人福祉予算略奪政府は日本国憲法の前に無力で罪に服す。

hougakumasahiko.muragon.com/entry/519.html

医政局のウソで政府が国民みな殺し年金補助金給付金福祉予算を丸儲け

国会議員だけでなく日本国憲法は世界の最高法規です。新聞テレビユーチューブブログSNSなどをみんなが銘々駆使してこのメールを拡散し全世界の万人万国に日本国最高法規戦争放棄無刀流破邪顕正憲法36条活人剣の快刀乱麻の切れ味を見せてやりましょう、政教分離良心独立日本国憲法はあらゆる宗教の上に立つ地球宇宙の良心の最高法規です。

・・・

岸田首相含め国会議員全員にこのメールを送り届けてあげましょう。全部六法全書に書いてある通りだから誰も反論できずこのメールに書いたとおりの運命をたどることになります。わたしは日本人なので不意打ちや闇討ちはしません。最初から正々堂々予告して行動します。　　

ラ・ターシュに魅せられて拍手コメント

latache1992.blog56.fc2.com/blog-entry-887.html

シェアありがとうございます。まずは憲法で政府の暴力をやめさせましょう。

日本国憲法は憲法を守る日本国民を守るのである。

岸田の国会無視閣議決定防衛増税は公務員による国民への拷問及び残虐な刑罰である。

憲法36条「公務員による拷問及び残虐な刑罰は絶対にこれを禁ずる。」

国会は直ちに憲法36条違反拷問残虐増税の罪で岸田内閣不信任案を全会一致可決せよ。

不信任案を否決投票した議員は国民が直ちに刑訴法239条2項告発を行う。

罪名は憲法99条違反職権乱用汚職刑法極刑国家叛逆拷問残虐違憲増税罪共謀共同正犯。

憲法99条

「天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員は、この憲法を尊重し擁護する義務を負ふ。」により、

すべて公務員は憲法36条に違反すれば刑法極刑国家叛逆犯罪者となるのである。

情状酌量なし時効なし起訴即決有罪即日収監し迅速に刑を執行する。

刑の減免は自首して共犯者を全て告発した者のみ、極刑執行に1年間猶予を与えて身柄釈放し公民権停止1年間とする。犯罪があれば即座に刑を執行する。

hougakumasahiko.muragon.com/entry/516.html

岸田を倒し自公政権を終わらす神風自爆特攻作戦選挙。

選挙は自公以外すべて共通公約ポスターを使う。

党名候補者名だけ書いて「岸田拷問残虐刑罰増税憲法違反自公連立政権を倒すために決して自公に票を与えないでください。」とど真ん中に公約を大書。候補者写真は隅に貼る。

街頭とテレビで公約を連呼する。これが政党の正しい選挙公約である。

政府三権公務員は憲法15条主権者国民国王が選び且つ罷免する。

憲法15条

「公務員を選定し、及びこれを罷免することは、国民固有の権利である。」

「すべて公務員は、全体の奉仕者であつて、一部の奉仕者ではない。」

「公務員の選挙については、成年者による普通選挙を保障する。」

「すべて選挙における投票の秘密は、これを侵してはならない。」

「選挙人は、その選択に関し公的にも私的にも責任を問はれない。」

医政局のウソで政府が国民みな殺し年金補助金給付金福祉予算を丸儲け

２）おいでませ基地ソーラー米中二重売国補助金詐欺1兆円公務員地上げ屋談合汚職世界一の岩国へ

三浦瑠麗氏巻添え？太陽光パネル事件。次の大物は●●だ！深田萌絵TV

youtube.com/watch?v=QoqNdQ56nRo

林芳正だよ。地元の地上げ屋と組んで岩国柳井の山林土地を、メガソーラー建設という買収目的を隠して詐欺で二束三文で地主さんから買いあさった土地売買契約詐欺の主犯が林芳正だ。

本来目的が明らかな大型の公共インフラ事業は新幹線にしろ高速道路にしろあらかじめ事業計画が公式に告知されるから土地の価格は跳ね上がる。売主は相応の利益を得ることができるから憲法29条財産権が侵害されないのだ。それを林芳正サンデン交通とともに岩国基地内の補助金商売していた不動産業者がメガソーラーの用地を詐欺買収したのさ。不動産業者は転売を繰り返して詐欺の責任を逃れようとしてるが最終的に土地を手に入れたのは上海電力だから上海電力から逆にたどっていけば芋づる式に全員詐欺不動産業者を捕まえることができる。これも時効が無い重大犯罪だから騙された地主さんはすぐに上海電力を土地売買契約詐欺の罪で刑事告発すればよい。安く買いたたかれた岩国柳井の地主さんたちが全員でいっせいに上海電力を土地売買契約詐欺で刑事告発すれば林芳正までたどり着くのに一週間もかからない。日本の警察はそこらへんは早いからなｗこれで全国の人民解放軍が買いあさった大規模山林はすべて日本人の手に戻ってくるのだ。北海道の人たちが一番喜ぶと思うよ酪農家は今ものすごく困窮してるから上海電力と国から莫大な損害賠償金を取り立ててやってほしい。新党大地も国守もしっかりやれよ土地売買詐欺事件刑事告発。事件は現場で起きているのだ。

あと防府出身で背乗りF呉思国と因縁が深い菅直人も、東北大震災の直後から山口県で風力とソーラーパネルの利権に食い込んでるよ、調べてごらん。

多分こいつのつてで林芳正は上海電力とつながってハニトラにはまったんだろうね。

seturibaika.blog72.fc2.com/blog-entry-491.html

国家とは国民と国土からなる。公務員が国家国民に全体奉仕せず国民の所有国土を詐欺で外国軍隊に売り渡して自己の利益のみ得る汚職行為は憲法9条違反外患誘致罪である。

安倍ちゃんは優しい人だけど政治家として汚職が大嫌いだから林とも菅とも絶対に相いれなかったのさ。

東京で生まれた長州人安倍晋三さんは北海道の中川昭一さんと同じ美しい故郷の大地と海を愛する麗しきやまと魂の持ち主なのだ。

３）発熱外来設置厚労省は、総務省消防庁救急隊の救急搬送公務執行を妨害して搬送中救急患者国民を故意に救急失敗せしめて殺害する、

すなわち中曽根内閣以来厚労省は故意に偽計を用いて主権者国民とその家族と他国民を殺す憲法最高法規99条違反国家反逆犯罪組織である。

国家は、国民と国土で成っている。国民を殺せば国益を失って国家が亡びるのだ。

救急隊は総務省消防庁公務員であり、消防法第1条第2条に従って公務執行し、救急搬送も総務省の公務である。

厚労省がSARS以来設置した発熱外来は、総務省救急隊公務執行を妨害して、これまでに数限りないほど多くの国民が救急病院に診療拒否汚職されて、都会の真ん中で無医村の如く空しく救急車中で亡くなってきたのである。

公務の執行を妨害する罪（こうむのしっこうをぼうがいするつみ）は、刑法に定められた国家的法益に対する罪で、国家作用に対する罪のうち公務に対する罪の総称だが、

国家を護るため総務省が緊急救命救急搬送中の国民を死に至らしめる厚労省発熱外来の総務省救急隊公務執行妨害はまさに国家反逆の大罪である。

総務省公務執行妨害救急患者国民殺人（未遂も同罪）は、社会の治安を守る犯罪防止の観点から、法務省司法公務員警察官が直ちに現場で厚労省共犯の犯罪実行者を現行犯逮捕しなければならない。

乃ち救急車に同乗して総務省公務員救急救命士のみなさんに救急病院へ搬送してもらうとき、厚労省公務員救急病院が総務省公務員救急隊の公務「救急患者搬入要請」を断ったら、直ちに患者さんと付き添い家族と救急救命士は、厚労省救急病院の総務省救急搬送公務執行妨害という刑事犯罪を、法務省司法公務員警察に110番通報刑訴法239条告発して、厚労省憲法15条違反汚職発熱外来職責放棄公務員のうち、

総務省救急搬送公務執行妨害犯人を現行犯逮捕させるべし。

また時効が無いから、すでに救急搬送を拒否されて亡くなった被害者も医政局を殺人罪で告発できる。国が憲法17条に基づき求められた損害賠償金を全額国庫から被害者に支払わなければならない。刑事責任は公務員にある。賠償責任は国家にある。

憲法17条「何人も、公務員の不法行為により、損害を受けたときは、法律の定めるところにより、国又は公共団体に、その賠償を求めることができる。」

最高裁直近判例の稲川会組長改定暴対法死刑確定に基づき、反社会犯罪組織日本政府三権立法府司法府行政府公務員は、消防官自衛官と昨年初当選国会議員を除いて、全員厚労省が現行犯で犯行する公務員職権濫用偽計威力公務執行妨害主権者国民救急患者殺害の共謀共同正犯で最高裁死刑確定である。

なぜなら、刑訴法239条2項の公務員犯罪告発責務を果たさない公務員は証拠隠滅犯人隠匿罪という共犯よりさらに重い罪を犯すことになるのであるから。

医師法は特別刑法であり、医師免許を有する医師は全員医師法第19条応召義務をいついかなる時と場所においても果たさねばならない憲法よりも重大な責務を負っている。

発熱外来設置は医師法第1条に違反し且つ医師法第19条にも違反している医政局の職権乱用公務員汚職国家反逆重大刑事犯罪であり、医師法違反医師はその現場実行犯なのだ。

医師法

第1条　「医師は、医療及び保健指導を掌ることによつて公衆衛生の向上及び増進に寄与し、もつて国民の健康な生活を確保するものとする。」

第19条　「診療に従事する医師は、診察治療の求があつた場合には、正当な事由がなければ、これを拒んではならない。」

「診察若しくは検案をし、又は出産に立ち会つた医師は、診断書若しくは検案書又は出生証明書若しくは死産証書の交付の求があつた場合には、正当の事由がなければ、これを拒んではならない。」

刑訴法239条

「何人でも、犯罪があると思料するときは、告発をすることができる。」

「官吏又は公吏は、その職務を行うことにより犯罪があると思料するときは、告発をしなければならない。」

主権者国民豊岳正彦は、ただちに消防官自衛官と昨年初当選国会議員を除く日本政府三権公務員と医師法違反医師を全員、国家反逆の内乱罪及び外患誘致罪で、刑訴法239条告発する。

犯罪は常に現場で起こっている。

告発人豊岳正彦

山口県岩国市山手町1丁目16番35号（本籍住所同じ）

昭和32年3月14日生　男