毒物ワクチン凶器を皮下接種加害した汚職医者による偽計威迫暴行傷害殺人重大凶悪刑事犯罪を告発する。
masa-ho.blogspot.com/2022/02/blog-post_19.html
１．豊岳正彦
３．皮内接種だけがこの世で唯一の安全で有効なウイルス感染防御免疫獲得法である。厚労省へメール送信。
masa-ho.blogspot.com/2022/02/blog-post_94.html
詐欺殺人でない本当の安全で有効な抗ウイルスワクチン接種法は皮内接種だけである。
厚労省へ送信した2000文字メールを推敲。
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ワクチンを全て副作用が皆無で有効性１００％の【0.1cc皮内接種】で行えば、
非常に低コストで僅か接種後1日で有効な感染防御免疫(気道粘膜上に分泌されるIgA抗体です）が身について、
一生気道感染RNAウイルス(インフルエンザ、エコー、コロナウイルスなど）感染症にかからなくなるうえに、
皮内接種では今の工場で作ったワクチン全てに含まれる有害無益の添加物が皮下組織という体内に直接注入されないので、あらゆる接種後有害反応が皆無です。
皮内接種は表皮の内側で真皮の外側に局所限定して注射することで、
工場で作った有毒注射液が体内【真皮の下の皮下組織が体内ですし、真皮の外側が体外です】に全く注入されず、
その結果今世界中で大問題になっているワクチン添加毒物の体内直接投与に基づく突発性血管神経障害発症死亡や後遺障害の重大な有害事象はひとつも起こりません。
すべてのRNAウイルスワクチンは厚労省が言うとおりに皮下接種すれば全て感染防御抗体がまったく獲得出来ず、
又、有害添加物を0.5cc体内に入れるとアナフィラキシーショック等によって24時間以内の昏睡死亡や長期にわたる神経血管障害身体精神後遺症を発症して社会復帰困難になります。
インフルワクチンでも日本脳炎ワクチンでもウイルスワクチンは全て皮下接種で重大なワクチン死亡傷害事件を医者の手で引き起こしているのです。
特にコロナワクチン強制皮下接種は日本人がわずか1年で5万人以上死亡しているので、
医師法第1条に違反してワクチン接種した医者本人が刑法違反の傷害殺人犯罪者に成って、
しかも接種された元気な健常者は全員コロナワクチン致死毒物を打たれて毒を直接体内に注入されて、死んだり一生社会復帰できない重度身体障碍者にされてしまいます。
この大きな被害は全て医者の手で行われた毒物強制注射という医師法違反善管注意義務違反汚職重大刑事犯罪が原因なのです。
釈尊はおっしゃった、
【殺すなかれ、また他をして殺さしめることなかれ】不殺生戒
皮下注射で体内から人の命に害を与える毒物も､
皮内接種で体内注入ではなく体外に止どめれば、
誰の命にも何の害も与えず誰も病気にならないで、
しかも皮下接種では今まで全く免疫獲得無効だった全てのRNAウイルスワクチンが、
皮内接種なら1日で100％有効な感染防御IgA粘膜分泌抗体による気道粘膜専守防衛水際免疫を、すべての人に最も安全に獲得させられるのです。
すなわち、皮内接種こそ誰も殺さず誰も殺さしめない仏の教えの不殺生戒にしたがうほんとうの「医は仁術」なのです。
是非【ワクチン皮内接種】世界一律採用で、
コロナワクチンという皮下組織体内直接投与接種の殺人猛毒を、
完全無欠の医療安全100%を達成する良薬に変えさせて下さい。
これが医師法第一条の医師の任務である、行政府厚労省公務員に対する臨床救急診療専従医師による医療及び保健指導である。
臨床医のみが医師法第一条医師の任務「政府公務員に対する「医療及び保健指導」を、
その職権を行うことで得た知恵を以て完全に達成する「公務員と国民国王の指導者たり得る唯一の存在」である。
よって臨床診療専従医師が発行した診断書職権は、
行政府の長たる総理大臣行政命令職権をも現実にはるかに凌駕するのである。
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４．【特集】ワクチン後遺症～副反応ではない 慢性的な後遺症の訴え～ #キャッチプラス #サンテレビ2022/02/14
youtube.com/watch?v=4G8GkIwOGB4&t=3s
豊岳正彦
医師法第一条により、医師は原則ワクチン接種してはならない。
医師は病のために健康な社会生活を送ることができなくなった人と一対一で対等の診療契約を結んで初めて、
国家に免許された危険物のみを取り扱う医療技術を善管注意義務を果たして駆使することでひとりの患者さんの疾病治療を行うことができる。
これが医師法第一条である。
医師法が特別刑法であるのは、医師が診察と診断と疾病治療に用いる器具も薬品も検査もすべて人体を傷害する致死性凶器であるからだ。
よって診療契約には医師に一方的に重大な善管注意義務を果たす刑事責任を伴うのであり、医師が疾病の治癒を求めて自分と一対一の診療契約を結んだ患者さんを自分の診療で疾病を治癒せしめて患者さんに疾病前と同じ健康な社会生活に復帰してもらう診療契約の片務責務達成に失敗した場合は、
すべての診療記録を証拠保全刑事審理して医師の刑事責任の有無が問われるのである。
即ち、医師の治療を受けたことによって患者さんの疾病が重症化したり新たな疾病が発生して治らなかったり診療中に突然死亡した場合に、
患者さんの全ての個人診療記録を証拠保全して医師に刑事責任が生じる善管注意義務違反がなかったかどうか、
その医師の善管注意義務違反行為が患者さんが受けた傷害被害や死亡被害と刑法上の相当因果関係が成立するか否かを、
医師を告発して刑事法廷で証拠審理されなければならない。
医学上の因果関係は刑事法廷では全く証拠価値がない。
例えば医師の診療を受けたのちに突然患者さんが死亡した場合、人が死亡したら死因はなんであったかが一番法治社会で問われるのであって、
そこに加害者と凶器と加害する機会が証拠で証明できれば、その死亡者は加害者の犯行によって生命を奪われた犯罪被害者であると相当因果関係で証明されるのである。
これが特別刑法医師法の唯一法理である。
即ち、医師免許医師は常に臨床現場で傷病者の治療を行い疾病を治癒せしめて医者も薬もいらない健康な社会生活に復帰させるべき一方的片務を負うのである。
臨床で診療に従事して診療契約を結んだ患者さんの疾病を治癒せしめない医師は、そもそも医師免許欠格であり、医政局官僚は全員医療指導や保健指導を行う権限を有する医師免許は直ちに返上しなければならないね。
医師法は特別刑法だから、一対一診療契約を結べない医師が医師免許を返上しなければ刑法違反の刑事責任を刑事司法に問われるのである。
これに対して、
あらゆる予防接種はなにも疾病を持たないで健康な社会生活を送っている健常者に対してのみ行われるのであって、
そもそも医師は疾病の無い健常者に対して疾病を治療する診療契約を結ぶことが絶対にできない医師法第一条の刑法責務を負っている。
そして現在のあらゆる予防接種ワクチンは石油化学工業製品であり、ワクチン注射液中に人体にとって致死量のある有害な有機無機化学合成物質添加物基液が99%以上含まれている。
すなわち科学的に絶対真理として、工場で大量生産された工業製品ワクチンはすべての動物にとって常に致死量がある絶対毒物である。
あらゆる予防接種は医師法特別刑法上医師が絶対に診療契約を結べない大多数の健常者に対して使用される科学的絶対毒物なのだから、常に予防接種には有害反応や選手後死亡が絶対不可避なのである。
このように、ここで扱うワクチン後遺症も接種後死亡もすべて医学的因果関係の証明など全く必要ないただの刑法違反の暴行傷害殺人罪という犯罪が行われた結果事象なのだ。
よって、ワクチン毒物皮下接種を受けて身体を傷害されたり死亡させられた被害者は全員、皮下接種加害者の暴行犯罪被害者として加害者を暴行傷害殺人罪で告発することができる。
直ちに皮下接種同意書と選手後に病院で受けた診療記録をすべて証拠保全して、皮下接種した医師と厚労省公務員と岸田総理大臣を憲法違反汚職暴行傷害殺人罪で告発できるのである。
全て主権在民三権分立政教分離戦争放棄最高法規日本国憲法立憲法治国家日本国の六法全書にはっきりと書いてある。
文責：山口県岩国市豊岳小児科院長豊岳正彦
５．【岸田政権 新しい資本主義】『原丈人氏との関係は？』
2022/02/16長谷川幸洋と高橋洋一のNEWSチャンネル
youtube.com/watch?v=COTfjCdPrdw
豊岳正彦
Japan Broadcasting Corporationについて株主と会社組織と利益収受について公開して解説してください。
これは総務省特別放送法人NHKだから全て公開しなければ憲法15条によって主権者国民固有の権利を以て直ちに解体させることができますね。
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